２１世紀の資本（資本論） 本感想で検索してみました。wikiから引用しますと下記のように説明されています。原本を読んでみたくなりますが、その前にピケティ入門 (『21世紀の資本』の読み方): 竹信 三恵子 を注文しました。価格：1,296円 (2014年12月24日現在)
『21世紀の資本』（21せいきのしほん、仏: Le Capital au XXIe siecle 、英: Capital in the Twenty-First Century）は、フランスの経済学者トマ・ピケティの著書。2013年にフランス語で公刊され、2014年4月には英語訳版が発売されるやAmazon.comの売上総合1位に輝くなど大ヒットした[1]。アメリカ合衆国では2014年春の発売以降、半年で50万部のベストセラーとなっており、多くの言語で翻訳されている[2]。
長期的にみると、資本収益率（r）は経済成長率（g）よりも大きい。その結果、富の集中が起こるため、資本から得られる収益率が経済成長率を上回れば上回るほど、それだけ富は資本家へ蓄積される。そして、富が公平に分配されないことによって、社会や経済が不安定となるということを主題としている。この格差を是正するために、富裕税を、それも世界的に導入することを提案している。
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ウイキペディアで書かれてあることを分かりやすく説明してみますと、資本主義の特徴は、勝ち組と負け組みができます。そのことから、格差社会が起きることは必然です。そしてそれは富の不均衡をおこします。干渉主義を取り入れることで、解決することができる。これが、本書の主題となっています。資本主義を作り直さなければ、庶民の生活そのものが危うくなります。
ここからwikiから引用します。
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議論の出発点となるのは、資本収益率（r）と経済成長率（g）の関係式である。rとは、利潤、配当金、利息、貸出料などのように、資本から入ってくる収入のことである。そして、gは、給与所得などによって求められる。過去200年以上のデータを分析すると、資本収益率（r）は平均で年に5%程度であるが、経済成長率（g）は1％から2％の範囲で収まっていることが明らかになった。
このことから、経済的不平等が増してゆく基本的な力は、r＞gという不等式にまとめることができる。すなわち、資産によって得られる富の方が、労働によって得られる富よりも速く蓄積されやすいため、資産金額で見たときに上位10％、1％といった位置にいる人のほうがより裕福になりやすく、結果として格差は拡大しやすい。
また、この式から、次のように相続についても分析できる。すなわち、蓄積された資産は、子に相続され、労働者には分配されない。たとえば、19世紀後半から20世紀初頭にかけてのベル・エポックの時代は、華やかな時代といわれているが、この時代は資産の9割が相続によるものだった。また、格差は非常に大きく、フランスでは上位1％が6割の資産を所有していた。
一方で、1930年から1975年のあいだは、いくつかのかなり特殊な環境によって、格差拡大へと向かう流れが引き戻された。特殊な環境とは、つまり2度の世界大戦や世界恐慌のことである。そして、こうした出来事によって、特に上流階級が持っていた富が、失われたのである。
また、戦費を調達するために、相続税や累進の所得税が導入され、富裕層への課税が強化された。さらに、第二次世界大戦後に起こった高度成長の時代も、高い経済成長率（g）によって、相続などによる財産の重要性を減らすことになった。
しかし、1970年代後半からは、富裕層や大企業に対する減税などの政策によって、格差が再び拡大に向かうようになった。そしてデータから、現代の欧米は「第二のベル・エポック」に突入し、中産階級は消滅へと向かっていると判断できる。つまり、今日の世界は、経済の大部分を相続による富が握っている「世襲制資本主義」に回帰しており、これらの力は増大して、寡頭制を生みだす。
また、今後は経済成長率が低い世界が予測されるので、資本収益率（r）は引き続き経済成長率（g）を上回る。そのため、何も対策を打たなければ、富の不均衡は維持されることになる[16]。科学技術が急速に発達することによって、経済成長率が20世紀のレベルに戻るという考えは受け入れがたい。我々は「技術の気まぐれ」に身をゆだねるべきではない。
不均衡を和らげるには、最高税率年2％の累進的な財産税を導入し、最高80％の累進所得税と組み合わせればよい[8]。その際、富裕層が資産をタックス・ヘイヴンのような場所に移動することを防ぐため、この税に関しての国際的な協定を結ぶ必要がある。しかし、このようなグローバルな課税は、夢想的なアイディアであり、実現は難しい。
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難しい表現で聞きなれていない言葉が多くでてきますが、現在の安部政権のもとでの庶民の暮らしと照らし合わせてみれば、大企業や大銀行の利益が蓄積されているにもかかわらず、庶民の暮らしは良くなっていない。消費税１０％も見送らなくてはならない状態です。矢は放たれていても庶民には効果があったとは思われない。
大企業を優遇して利益を上げることが、庶民にも潤うという考え方は、間違いであることがハッキリしてきている。派遣法が企業に良くて労働者には、不安定雇用であるばかりか賃金が低いことにより「結婚もできない」どころか「親からの自立」さえ危ぶまれているのです。このことから「少子化」になり、学校産業や塾産業など将来の日本の経済が不景気になるのは必然です。
庶民の生活を良くしていくことこそが重要で大切なことだと気が付かなくてはいけません。一部の富裕層のたまりたまった資本を庶民に還元することこそ、この閉塞感を打開する道ではないか、そう思います。
